初めまして
melloと申します
今回は無駄遣いがテーマです
結果だけ知りたい方向けに結論を先に書かせて頂きます
家賃を上げても人生にプラスに働かない
内容が気になった方は引き続きご覧ください
さて、今回は人生の3大無駄遣いについてです
１、家
２、保険
３、教育費(車とかに置き換わる事もある)
３大支出とすると、保険が老後生活費とかに変わったりもします
しかし、大抵どの人もどのサイトを見ても自宅費用は省きません
それだけ家賃や住宅ローンが無駄だとみんなが気付いているからです
基本的に住宅費なんて、安ければ安いほど良いです
しかし、安かろう悪かろう、という言葉もあるように5ch(元2ch)などのSNSでは家賃が安い＝物件のレベルが低い、又は住んでる住民の質が悪い
と決めつけてかかっています
不動産投資の記事でもやりましたが不動産オーナーは、不動産で投資をしていますので入居して貰って、一円でも多く毎月家賃を払って欲しいです
しかし、高すぎる家賃では住みたがる人は少なく、長期間空室が出てしまうかもしれません
なので、不動産オーナーとしては、できるだけ満室を維持しつつ、できるだけ家賃を上げたいのです(それ以上に家賃を下げたくない)
それはすなわち、不動産オーナーのお金儲けがしたいという投資的考えと、賃借人(借主…つまりお金を払って部屋を借りる人)の需給によって家賃が決まるという事です
ということは家賃の値段は物件レベルや住民の質は因果関係ではなく相関関係という事です(掘り出し物件やお宝物件があるかもしれないという意味)
生きていく上で住所を持たない期間というのは、所謂ホームレスと言い社会的に色々と制約があったり(役所での申請時は大抵住所を求められます)、色眼鏡で見られます
なので、能動的にホームレスになるのはあまり勧められるものではありません
生きていく上で、住所は途切れることなく必要、しかし、お宝物件がすぐに見つかる訳でもない以上、とりあえず住む場所は必要
という事で基本的にはお宝物件に出会うまでは、割高な家賃を払う事になるのですが、中には恵まれた企業で勤めている人は寮や社宅という家賃の割にグレードの高い部屋に住めたりもします
大企業ともなると、従業員一人一人に住宅手当や高い通勤手当を出すよりも割安物件を経費で購入して、従業員に(割安とはいえ)住宅費を払わせておけば税金の観点からも、従業員の士気や忠誠心の面からもお得となります
購入した物件は減価償却が効きますし、従業員を住まわせるだけなので不動産仲介業者への販促費や仲介手数料なども掛かりませんし、従業員としても家賃を大幅に抑える事が出来ます(寮や社宅の規則を厳格にしておけば、ルールに従って追い出すかも、と脅す事で不良社員を押さえつける事も出来ます)
中小企業だと、こうはいきません
寮や社宅が無いだけでなく住宅手当も出ないところも多くあります
結果として従業員は割高な家賃を払わされ、まともに蓄財も出来ません
家賃が人生に落とす闇…それは甚大です
仮に月に5万円の賃貸に住んでいるとしましょう
これを労働期間である20～60歳の40年間の間払い続けるとなれば
5×12×40＝2400万円です
数年前に話題になった老後2000万円問題以上の額です
仮に、寮や社宅や住宅手当を駆使してこれらを半額に抑える事ができたのなら
1200万円が浮く事になります
この1200万円、月に2万5000円ですが、以前の記事でもご紹介しましたジェレミーシーゲル教授曰く、株式(S＆P500)の平均利回りである6.67％で回すと
元金 1200万円
利息 4817万4243円
合計 6017万4243円
となります
利回りを低下させて5％にしてみます
元金 1200万円
利息 2630万8672円
合計 3830万8672円
となります
実際の運用においてここまで上手くいことはありませんが
人生において、家賃が蝕む物の大きさがご理解頂けましたでしょうか？
そう考えれば、マイホームを買う事の絶望的な浪費感は凄まじいものです
莫大なローン、ローンを返済しきってもマンションなら管理費・修繕積立金は一生掛かるし、戸建てであれば自身で外壁や屋根の傷み具合を定期的にチェックして、悪くなっているなら工事が必要です
また、エアコン・給湯器・キッチン・トイレなど丁寧に使っていても不具合が生じた場合、一気に数十万～数百万の大金がかかります
さらには固定資産税・都市計画税・町内会費・その他諸々掛かってきます
それらを考えると、会社の寮や社宅に住んだり、格安な賃貸に住む事は人生においてかなり大きな意義があります
昔は、戸建てを建てて一人前、そんな風潮がありましたが現代日本は少子高齢化社会です
日本人一人一人が一個づつ家を建てていたら建築メーカーや銀行だけが富んでいくだけで、そのほかすべての業界で貧困に陥るでしょう
マイホームは飽くまで娯楽や贅沢であり、資産運用や資産形成の一部でありえないという事です
そして、娯楽や贅沢である以上、そこに魅力を感じないのであれば必要以上のお金を振り分ける必要がないのです
